プレスリリース

沢井製薬について

2006年プレスリリース

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2006年05月24日

ジェネリック医薬品処方依頼増加の兆し 一般生活者対象調査報告

沢井製薬(大阪市・社長 澤井弘行)は、1999年以来『ジェネリック医薬品』の存在をより多くの方に知っていただくため、テレビCMをはじめ、新聞、web、ラジオ、雑誌等を通じた持続的な啓発活動に取り組んでまいりました。さらに、今年4月1日の処方せん様式の変更にあわせて、3月後半から4月にかけてテレビ、新聞を中心とした集中的なプロモーション活動を展開致しました。その前後の期間においてジェネリック医薬品に関するアンケート調査を行いましたのでご報告させて頂きます。

ジェネリック医薬品の認知率は、90%を超え、多くの方がその存在を認知する状況となりました。また、処方せん様式の変更に関しても20%が認識しており、医療制度への関心の高さが窺えます。これはジェネリック医薬品が様々な場面で話題になっていることが最大の要因として考えられます。弊社をはじめとしたジェネリック医薬品メーカー各社の啓発活動だけでなく、政府による使用促進、医療現場での広がり、健康保険組合の取り組み、テレビ番組、新聞、雑誌での特集などが相乗効果を生み出した結果と言えます。

またこれまで低調であったジェネリック医薬品の処方依頼率も僅かではありますが、6.2%と、昨年9月調査時からは倍以上に増え、患者さんが薬について相談しやすい環境が徐々に形成されつつあることが窺えます。実際の処方率は依然として微増にとどまっておりますが、環境整備が進むにつれて増加していくものと考えております。

当社はこれからも“なによりも患者さんのために”をモットーに、ジェネリック医薬品の啓発活動及び環境整備に取り組んで参ります。

※調査に関しては、(株)インフォプラントの調査パネルを使用したインターネット調査を行いました。
※詳細については、こちらをご覧ください。

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