プレスリリース

沢井製薬について

2007年プレスリリース

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2007年03月30日

一般生活者対象調査報告 ~ジェネリック医薬品の処方依頼・処方率とも増加傾向に~

沢井製薬(大阪市・社長 澤井弘行)は、『ジェネリック医薬品』の存在をより多くの方に知っていただくため、テレビCMをはじめ、新聞、web、ラジオ、雑誌等を通じた継続的な啓発活動に取り組んでまいりました。2006年4月の処方せん様式変更にあわせた集中的な展開に続き、本年1月に全国でのテレビSPOT広告を展開しました。そのテレビSPOT広告終了時に、ジェネリック医薬品に関するアンケート調査を行いましたのでご報告致します。

ジェネリック医薬品の認知率は92.5%と、2004年3月の調査開始以降、右肩上がりの推移を続けております。「医師に処方される」「新薬の特許期間満了後に発売」「新薬と同じ成分・同じ効き目」という主要な特徴に関しても、7割以上の認知に達しました。

ジェネリック医薬品の処方依頼率は8.5%(昨年10月調査時6.1%)、依頼したうえでの処方率は3.5%(同2.3%)と、着実に増加しています。自ら処方依頼をしていないが医師・薬剤師に勧められ処方された人も含めると処方率は7.8%(同6.6%)となり、今後も伸びていく傾向にあります。

また、調査結果からは、男女間や年代間でジェネリック医薬品に対する意識の差が見受けられます。例えば、今後ジェネリックについてたずねてみたいかという質問では、男性60代と女性60代で約20%もの開きがあります。今後はこの差に着目した活動も展開したいと考えます。

当社はこれからも“なによりも患者さんのために”、ジェネリック医薬品の啓発活動に取り組んで参ります。

※調査に関しては、(株)インフォプラントの調査パネルを使用したインターネット調査を行いました。
※詳細については、こちらをご覧ください。

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