プレスリリース

沢井製薬について

2008年プレスリリース

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2008年06月26日

患者さん対象調査報告~薬剤師からジェネリック医薬品の説明を受けた患者さんは11.1%~

沢井製薬(大阪市・代表取締役社長 澤井光郎)は、2008年4月の制度改正(診療報酬改定)後の環境の変化を調査するため、5月7日と8日の2日間、本年4月以降に薬を処方・調剤された患者さん416名を対象に意識調査を行いました。

今回は患者さんだけを対象としたこともあり、ジェネリック医薬品の処方依頼経験は約13%とこれまでよりも高い結果が出ました。特に男性の50代と60代は処方せん様式の変更の認知が高く、積極的にWEB等で情報を入手しようとしているということが分かりました。

しかし未だ多数の患者さんは「頼むタイミング」や「頼み方」がわからず、薬剤師からも説明をあまり受けていない状況が見受けられますので、当社は“なによりも患者さんのために”、継続してジェネリック医薬品の啓発に奮励いたします。

他の主な結果は下記の通りです。

【処方せん様式の変更認知】 資料page26 “処方せん様式の変更”を認知している患者さんは、平均17.3%。性別、年代別で見ると男性50~60代が最も高く、30%以上が同変更を認知。 【2008年4月以降にジェネリック医薬品を処方・調剤された患者さんの割合】資料page31 4月以降に「ジェネリック医薬品を処方・調剤された」患者さんは13.2%、「初めてジェネリックを処方・調剤された」患者さんはわずか4.1%。 【ジェネリック医薬品についての説明】資料page30 この度の制度改正により、ジェネリック医薬品の処方が可能な処方せんを応需した薬剤師は、ジェネリック医薬品の説明を行うよう規定されましたが、薬剤師からのジェネリック医薬品に関する説明有無を尋ねたところ、「(4月以降)薬剤師からジェネリック医薬品についての説明を受けた」患者さんの割合は11.1%でした。 ※調査に関しては、㈱マクロミルの調査パネルを使用したインターネット調査を行いました。 ※詳しくはこちらをご覧ください。

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