プレスリリース

沢井製薬について

2008年プレスリリース

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2008年12月11日

沢井製薬 患者さん対象調査報告 ~ジェネリック医薬品での処方・調剤を依頼する患者さんが着実に増加 前回13.2%から20.5%へ~

沢井製薬(大阪市・代表取締役社長 澤井光郎)は、2008年4月の制度改正から半年後の処方・調剤環境を調査するため、10月16日と17日の2日間、過去3ヶ月以内に薬を処方・調剤された患者さん、400名を対象に意識調査を行いました。

その結果、患者さんの「ジェネリック医薬品」認知率は97.0%(詳細資料page5)と非常に高い水準となり、医師や薬剤師にジェネリック医薬品での処方・調剤を依頼した経験のある患者さんは、前回の本年5月の調査では13.2%だったのが、今回10月の調査では20.5%と着実に増加していることがわかりました(詳細資料page20)。また、実際にジェネリック医薬品を処方・調剤された患者さんも26.3%(前回18.0%)と増加傾向にあります(詳細資料page19)

本年4月に、ジェネリック医薬品の使用促進を目的として、処方せんの様式が再び変更され、患者さんがジェネリック医薬品をより選びやすい様式となりました。ジェネリック医薬品を「処方・調剤して欲しい」とする患者さんは92.8%(前回91.6%)と非常に高く(詳細資料page18)、制度変更等のジェネリック医薬品をとりまく環境の変化を受けて、ジェネリック医薬品の普及は今後も進んでいくものと思われます。

当社は“なによりも患者さんのために”、ジェネリック医薬品に関する様々な情報を発信し、患者さんに安心してジェネリック医薬品をお使いいただけるよう、ジェネリック医薬品の啓発に引き続き取り組んで参ります。

他の主な結果は下記の通りです。
【ジェネリック医薬品の認知経路】 資料page6
ジェネリック医薬品の認知経路は、「テレビ」が89.2%、次いで「新聞」が43.6%。前回5月の調査に比べ、「病院・薬局ポスター」を介しての認知が26.8%から33.5%と最も上昇しています。

【医師や薬剤師に対し、ジェネリック医薬品の処方・調剤を依頼しない理由】 資料page24
「頼むタイミングがわからない」「頼み方がわからない」患者さんが約4割。「医師や薬剤師に意見するのは気がひける」との意見も全世代で約3割、特に男性60代と女性50代では4割を超える結果となりました。

【薬剤師からのジェネリック医薬品についての説明】 資料page31
4月より、ジェネリック医薬品の処方が可能な処方せんを応需した薬剤師は、患者さんに対してジェネリック医薬品の説明を行うよう「保険薬局及び保険薬剤師療養担当規則」により規定されていますが、薬剤師から「(ジェネリック医薬品の)説明を受けた」患者さんは14.8%と前回5月の11.1%に比べ微増にとどまりました。


※調査に関しては、㈱マクロミルの調査パネルを使用したインターネット調査を行いました。
※その他、詳細資料についてはこちらをご覧ください。

以上

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