プレスリリース

沢井製薬について

2008年プレスリリース

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2008年12月12日

沢井製薬 薬剤師対象調査報告 ~ジェネリック医薬品について、依然として半数を超える薬剤師が“患者さんから尋ねられたら説明”~

沢井製薬(大阪市・代表取締役社長 澤井光郎)は、2008年4月の制度改正から半年後の処方・調剤環境を調査するため、10月16日と17日の2日間、薬剤師300名を対象に意識調査を行いました。

本年4月の制度改正により、ジェネリック医薬品への変更が可能な処方せんを応需した薬剤師は、患者さんに対してジェネリック医薬品の説明を適切に行うよう「保険薬局及び保険薬剤師療養担当規則」により規定されました。しかし、実際にジェネリック医薬品への変更が可能な処方せんを応需した際、「常に説明している」薬剤師は14.3%、「患者さんから尋ねられたら説明をしている」薬剤師が依然として最も多く51.0%という結果になりました(詳細資料page15)。

当社は“なによりも患者さんのために”、また薬剤師の方々の職務遂行のお役に立てるよう、引き続き質の高い情報を迅速に提供して参ります。

他の主な結果は下記の通りです。
【ここ1ヶ月に応需した処方せんの状況および、その対応】 資料page12
ここ1ヶ月に応需した処方せんのうち、「後発医薬品(ジェネリック医薬品)への変更不可」欄に医師のサインがない処方せんの割合は50.1%、そのうちジェネリック医薬品に変更した割合は20.6%(全処方せんにおける変更率:10.5%)。

【「ジェネリック医薬品」に対する認知状況】 資料page5
「患者個人の自己負担の軽減につながる」、「国全体の医療費削減につながる」、「新薬と同じ主成分・同等の効き目」などの特性に関しては、9割以上の薬剤師が認知。しかし、「国の方針として2012年までに数量ベースシェアを30%まで引き上げることを目標」、「生物学的同等性試験の判定法は90%信頼区間による方法で、欧米で一般的に容認されている」、「WHOが使用促進を提唱」の特性に対する認知率は5割程度でした。

【現在、採用しているジェネリック医薬品に対する満足度】 資料page10
「品質」、「効果・効能」は約6割、「供給体制」は約5割の薬剤師が“満足”と回答。「情報提供体制」の項目については“満足”との回答が約3割となり、“不満足”とする回答の方が上回りました。

※調査に関しては、㈱マクロミルの調査パネルを使用したインターネット調査を行いました。
※詳細資料については、こちらをご覧ください。

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