プレスリリース

沢井製薬について

2009年プレスリリース

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2009年12月15日

沢井製薬 薬剤師対象調査報告~患者さんから尋ねられたら説明する受動的姿勢ながらも、大きく負担額が変わる場合はジェネリック医薬品を勧める~

沢井製薬(本社:大阪市、代表取締役社長:澤井光郎)は、本年10月16日・17日の2日間、全国の薬剤師の方々300名を対象に、ジェネリック医薬品に対する意識調査を実施いたしました。

2008年4月の診療報酬改定に伴い、ジェネリック医薬品への変更が可能な処方せんを応需した薬剤師は、患者さんに対してジェネリック医薬品の説明を適切に行うよう「保険薬局及び保険薬剤師療養担当規則」により規定されました。

本調査において、ジェネリック医薬品に変更が可能な処方せんへの薬剤師の対応は、「患者さんから尋ねられたら説明し選んでもらう」が44.7%(前回47.7%)と大きく変わらない結果となりましたが、「変更することによって負担額が大きく減るものはジェネリック医薬品を勧める」が27.7%(前回22.0%)と微増、また「何もせずこれまで通りの薬を調剤する」が17.7%(前回25.7%)へ減少していることから、調剤現場でのジェネリック医薬品への対応に変化が見受けられる結果となりました(詳細資料page14)。

また、ジェネリック医薬品は今後もっと普及すべきと考える薬剤師は全体の58.3%となり、その理由として「国の医療費節減のため」、「患者さんの自己負担額軽減のため」がそれぞれ75.4%、72.6%となりました(詳細資料page17、18)。

当社は今後も“なによりも患者さんのために”、国の「後発医薬品の安心使用促進アクションプログラム」に則り、薬剤師の方々に安心して調剤頂けるよう、ジェネリック医薬品の信頼性向上に努めてまいります。

※調査はインターネットにて実施いたしました(実査機関:Yahoo!リサーチ)
※その他の結果に関しては、こちらをご覧ください


以上

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