≪患者さん・医師・薬剤師のジェネリック医薬品に関する意識調査≫ 患者さんの4人に3人がジェネリック医薬品の服用を体験　～ジェネリック医薬品に関する情報源は「薬剤師から」が主流に～

沢井製薬株式会社（本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：澤井光郎）は、このたび過去3ヶ月以内に薬を処方・調剤された患者さん400名、医師450名、薬剤師450名を対象に、ジェネリック医薬品に関する意識調査を実施しました。当調査は、ジェネリック医薬品の環境変化を調査するために2004年より毎年実施しており今回で11回目となります。
 

◆患者さんの4人に3人がすでにジェネリック医薬品の服用を体験。未接触者も13.8％へと着実に減少。
ジェネリック医薬品を「希望したことがあり、処方・調剤してもらったことがある」患者さん（①）が初めて50％を超えました。また「希望したことはないが、医師・薬剤師から薦められ処方・調剤された」患者さん（④）も24.0％へ増加し、4人に3人（①＋④ 74.5％）がすでにジェネリック医薬品の服用を体験していることが分かりました。一方、「希望したことも、医師・薬剤師から薦められたこともない」方（⑥）は13.8％へと減少しました。
2010年の同調査では、①18.3％、①＋④37.6％、⑥50.5％であり、この4年間でジェネリック医薬品の依頼・処方・調剤に対する環境が急激に変化してきたことが伺えます。

 

 

◆ジェネリック医薬品に関する情報源は「薬剤師から」が主流に。
患者さんがジェネリック医薬品について見聞きした先は、「病院・薬局のポスター」が52.5％で、「テレビ番組」の50.8％を上回り初めてトップになり、次いで「薬剤師から」が前年比7.1pt増の50.5％となりました。
従来はテレビや新聞などのメディアが主な情報源でしたが、近年「薬剤師から」が2008年14.4％、2010年26.9％、2012年34.2％と急伸し、また今回ジェネリック医薬品について調べた患者さん81.3％のうち、最も多い48.3％が調べる・聞く先に「薬剤師」を挙げるなど、今やジェネリック医薬品に関する情報源として「薬剤師」が欠かせない存在となっていることが分かりました。

 

 

◆制度改正により「後発医薬品調剤体制加算」算定薬局が一旦減少するも、復調の兆し。
　今後、「加算2を目指す・維持する」薬局は48.7％に及び、ジェネリック使用傾向は続く。
2014年3月時点では66.6％の薬局が加算を取得していたものの、2014年4月の制度改正で加算のハードルが上がり加算を取得できない薬局も増えましたが、2014年10月では58.9％の薬局が加算を取得するなど復調の兆しが見られます。
さらに今後の方針を尋ねたところ、48.7％が「加算2を目指す・維持する」と回答し、また2014年10月時点で「加算なし」の薬局でも42.9％が加算取得の意向があることが分かりました。加算の算定にはジェネリック医薬品の数量増が必要となり、今後もジェネリック医薬品の使用傾向は速度感を持って続くことが予想されます。

 

（ご参考：後発医薬品調剤体制加算）
改定前　　加算1（5点）：22％以上、加算2（15点）：30％以上、加算3（19点）：35％以上
改定後　　加算1（18点）：55％以上、加算2（22点）：65％以上
保険薬局は調剤した医薬品の数量に占めるジェネリック医薬品の数量割合（％）によって、「後発医薬品調剤体制加算」を算定することができます。加算取得の要件である数量割合は、ジェネリック医薬品／ジェネリック医薬品＋特許切れの先発品で算出されており、年2回、ジェネリック医薬品の薬価収載のタイミングで、対応する先発品が分母に含まれ数量割合が下がります。

 

 

 

◆弊社代表取締役社長 澤井 光郎のコメント
今回の調査から、ジェネリック医薬品は薬剤師の取り組みにより近年急速に普及してきていること、また、今後もスピード感をもって持続的に普及していく可能性が高いことが分かりました。
私ども沢井製薬は50年以上前からジェネリック医薬品を開発してきた製薬会社として、医師、薬剤師などの医療関係者や実際にお薬を服用される患者さんのために、飲みやすく取り扱いやすいジェネリック医薬品を開発すること、また確かな日本品質のジェネリック医薬品を安定的に供給できる生産体制を強化することで、国民医療に貢献してまいりたいと考えます。
 

◆調査の概要

◆詳細資料
2014年10月度 調査　詳細資料

 

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